Sora2　倫理なきAI運用が生成する「混沌と荒廃」

2025年11月14日

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OpenAIが2025年9月30日にリリースした動画生成AIの最新モデル「Sora2」をめぐって議論が続いている。
Sora2は、物理法則や因果関係を理解した自然な動きの動画や、映像と完全に同期した音声や効果音の生成が可能になるなど、初代の「Sora」から長足の進歩を遂げた。テキストプロンプトだけで商用の水準を十分にクリアする動画が生み出されるクオリティーに、世界中のクリエイターが瞠目した。

また、Sora2と連携するSNSアプリ「Sora」もリリースされ、ユーザーは各々が生成した動画を共有して楽しむプラットフォームも得た。しかしリリース直後に氾濫した、問題をはらむ動画の数々は、AI時代におけるルールの再整備の必要性を真正面から突き付けるものでもあった。
INODSの記事でもすでに、Sora2導入直後の狂騒と、さまざまな問題点を紹介している。
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■「Sora2」に見るOpenAIのしたたかな戦略とブラックボックス化する「Sora2」
https://inods.co.jp/topics/7434/

本稿ではまず前半で、主に著作権をめぐる議論の流れを再確認する。そして後半では、Sora2が提起する、著作権の問題とはまた別の憂慮すべき事態について見ていく。Sora2をめぐるOpenAIの戦略は、AIテック業界全体が内包している、危険なシナリオの可能性を感じさせるものでもある。

1. 著作権問題を中心とした日本国内の反発

Sora2のリリース直後から、OpenAIには権利者から抗議が寄せられたが、アメリカでは、AI俳優を敵視する「全米映画協会（Motion Picture Association：MPA）」や「全米映画俳優組合・米テレビ・ラジオ芸術家連盟（SAG-AFTRA）」が、主に肖像権や人格権の侵害を問題としているのに対し、日本国内ではコンテンツの著作権に関する議論が白熱した。Sora2の戦略が、日本のコンテンツ業界への直撃弾となっていたからだ。

Sora2の高性能ぶりに驚嘆の声が挙がったのも束の間、日本でも利用可能になった10月1日以降、日本の人気IPを学習元とした過激なパロディ動画が多数投稿されるようになった。『ドラゴンボール』の孫悟空が株取引をしたり、『ポケモン』のピカチュウが法廷に乗り込んだりする動画はユーザーの失笑を誘うと同時に、著作権問題が野放しになっていることを懸念する声が野火のごとく広がった。

この事態を招いたのは、サービス開始直後、OpenAIが「事後的オプトアウト」（権利者が明確に除外申請を行わないかぎり、そのIPが生成に使われる）のかたちをとっていたことによる。権利者は強く反発し、専門家からも「この状態は著作権侵害にあたるのではないか」との指摘が相次いだ。
さらに、日本のIPの人気キャラクターを利用した動画があふれる一方、ディズニーやマーベルのキャラクターは権利者のブロック要請済みと表示され、生成されなかったことで、「訴訟リスクを警戒してウォルト・ディズニー社など米国企業には配慮しておきながら、日本のIPを軽視している」という批判が高まった。

拒否反応が想定以上だったのか、10月4日、OpenAIのCEOサム・アルトマン（Samuel H. Altman）はブログを更新して、方針の見直しを表明した。キャラクター生成における権利者のコントロール権を拡張したオプトイン的な仕様への変更を示唆し、利用許可に対して収益の一部を分配する仕組みを検討する姿勢も示した。また「日本のコンテンツ文化に敬意を払っている」旨をわざわざ記して、日本における反発の声への配慮をにじませた。
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■Sora アップデート#1
（Sam Altman　Sora update #1）
https://blog.samaltman.com/sora-update-number-1

政治の動きも素早かった。当時の城内実内閣府特命担当大臣（知的財産戦略・クールジャパン戦略担当）は10月10日の会見で、著作権侵害となる行為を行わないよう、内閣府の知的財産戦略推進事務局がOpenAIに対し10月上旬に直接要請したことを明らかにした。
自民党の「AIの進化と実装に関するプロジェクトチーム」の活動実績を持つ塩崎彰久議員（衆議院）は、はたらきかけの経緯を自身のnoteに記している。日本政府が珍しく迅速に対応した背景に、2025年9月に施行されたAI新法（人工知能関連技術の研究開発及び活用の推進に関する法律）の存在があった様子がうかがえる。
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■Sora2が問う「創作の尊厳」――日本のコンテンツをどう守り育てるか
https://note.com/akihisa_shiozaki/n/n40ebca032aff

また、日本の主だったIPホルダーが連携してOpenAIに対峙する姿勢を次々と示し、日本のコンテンツ業界も足並みを揃える努力を見せた。
出版社やアニメ制作会社などで構成されるコンテンツ海外流通促進機構（CODA）は10月28日に声明を出し、OpenAIに対してSora2の運用に関する要望書を提出したことを明らかにした。特に、OpenAIのオプトアウト方式に対して「日本の著作権制度においては、著作物の利用には原則として事前の許諾が必要であり、事後的な異議申し立てによって侵害責任を免れる制度は存在しません」と強調した。

さらに10月31日には、講談社やKADOKAWAなどの出版社17社と日本漫画家協会、アニメ制作会社を中心に構成される日本動画協会による共同声明が出され、Sora2の著作権侵害に抗議した。
「出版御三家」のうち唯一共同声明に加わらなかった集英社も同じ10月31日に単独で声明を出し、Sora2は「心血を注いで作品を作り上げた作家の尊厳を踏みにじり、多くの人々の権利を侵害する」ものであると、強い調子で非難している。

2. かつてYouTubeが歩んできた「既成事実化」への道

「AIと著作権」の問題は、これまでも無数に議論されてきたが、Sora2騒動では、権利者に負担を強いるオプトアウト方式を突き付けるAIテック側と、それに反発し押し返そうとする権利者側との激突の構図が、露骨に示されている。
著作権保護の観点とは一線を画し、リスクを計算しながら強行突破をはかるOpenAIの姿勢に、かつてYouTubeが歩んできた足取りを重ねる見方もある。いつ規制で潰されてもおかしくなさそうなアングラ感満載のサービスとして出発したYouTubeが、いつのまにか全世界の共通プラットフォームへと化けていったプロセスだ。
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■OpenAIがYouTubeのコンテンツIDシステムのようなモデルを必要とする理由
（Sora 2’ Copyright Conflict: Why OpenAI Needs a Model Like YouTube’s Content ID System）
https://www.medianama.com/2025/10/223-sora-2-copyright-openai-youtube-content-id-system/

ニコニコなどで人気のキャラクター「ずんだもん」を企画したクリエイターの榊政宗氏は、Sora2のビジネス的な仕掛けを読み解く論考の中で、OpenAIの戦略に一種の焦りも看取している。
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■Sora2と著作権のめっちゃヤバい逆転革命
https://note.com/megamarsun/n/n60ea857a4b8c

OpenAIのオプトアウト方式は、「権利者の許諾なしに作品は利用できない」という従来の著作権モデルを「権利者が明確に拒否しなければ作品が利用される」と逆転させた、挑発的なものだ。そしてOpenAIは、オプトアウトの手続きをきわめて煩瑣な仕組みに設計している。リソースの乏しい中小企業や個人が対応しきれないことを予期しながら、「我々は正当な拒否の手段を権利者に提供した」と主張できる仕掛けだ。

OpenAIが肖像権と著作権を切り分けているのも意図的で、法的リスクの高い肖像権は厳格なオプトイン方式をとりながら、法の解釈に幅があり、フェアユースという建前論も援用できる著作権はオプトアウト方式を採用して、押せるところまで押すという姿勢を見せている。OpenAIの狙いを、榊氏は「法的な議論が追いつく前に市場の現実を先に作ってしまおうという戦略」と分析する。この構図の先例が、2000年代のYouTubeがたどった道であり、OpenAIはその再現を狙っているというものだ。

YouTubeは登場時、ユーザーが映画やPVなど著作権コンテンツを無断でアップロードする無法地帯だった。しかし数々の訴訟に持久戦で耐えて時間を稼ぎつつ、それを上回るスピードでユーザーを獲得し、動画プラットフォームの世界標準の座を確立した。
やがてYouTubeは姿勢を反転させ、権利者が収益を得られる「Content ID」の仕組みを導入する。これによって権利者も、YouTubeを巨大なプロモーションのチャネルとして活用する道が開けた。敵対していた権利者を巻き込んで「共存のルール」を作り、自分たちの存在を社会インフラとして既成事実化したのである。

「OpenAIが進める賭けは、市場支配を先に確立できるか、それとも法廷と世論に押し戻されるか、その綱渡りの上にある」と榊氏は述べ、こうしたグレーな戦略の背景として、OpenAIが切迫した状況にあることも指摘する。苛烈な競争の続く動画生成AI市場において、後発のOpenAIとしては、投資家からのプレッシャーにもさらされつつ、支配的地位を築かなければという思いに駆り立てられる。こうしてOpenAIはリスクを承知で強引な手に打って出たというのが榊氏の見立てだ。

3. OpenAIが強いられる「強欲」な戦略

確かに、Sora2ローンチと時を同じくして、OpenAIの周辺でキナ臭いニュースが立て続けに流れている。
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■サム・アルトマンがOpenAIの巨額支出の責任を負わずにすむ理由
（Why Sam Altman Won’t Be On The Hook For OpenAI’s Massive Spending Spree）
https://www.forbes.com/sites/rashishrivastava/2025/11/07/why-sam-altman-wont-be-on-the-hook-for-openais-massive-spending-spree/

OpenAIは数カ月の間に、オラクル、エヌビディア、マイクロソフト、アドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）、ブロードコム、アマゾンといった巨大テック企業と数十億ドル規模の契約を立て続けに交わし、AIの性能を高めるためのインフラ強化の戦略を打ち出した。アルトマンが今後数年間でAIインフラ（データセンター）に投じる金額は、1兆4,000億ドル（1ドル＝150円の概算で約210兆円）にまで積み上がった。

OpenAIがこの巨額の契約を履行するには、2029年までに年間売上を5,770億ドル（約86兆円）に引き上げる必要がある、とベンチャーキャピタルTheory Venturesのゼネラルパートナー、トマシュ・トゥングズ（Tomasz Tunguz）は試算している。これはOpenAIの2025年の売上予測と比較して、約2,900％の成長を必要とする。

それでもアルトマンがAIインフラの投資にブレーキを踏む気配はない。規模の拡大と性能の向上が比例するという「スケーリング則」の熱心な信者であるアルトマンにとって、最大のリスクは、AIモデルを鍛えて運用する十分な計算資源を確保できなくなる事態なのだという（また専門家によれば、アルトマンの前のめりな姿勢にはもうひとつ理由がある。OpenAIに持ち株を保有していないアルトマンは、経営が失敗しても金銭的な責任を問われるリスクを負っていないというのだ）。

OpenAIが業界での存在感を高めるとともに、他の巨大テック企業も、同社と巨額の取引を行うことで時価総額が上昇するという恩恵を享受している。いまでは、容易にそこから抜け出せない相互依存的な関係が生まれている。
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■OpenAIとエヌビディアの循環型取引が膨張させるAI市場
（OpenAI, Nvidia Fuel $1 Trillion AI Market With Circular Deals）
https://www.bloomberg.com/news/features/2025-10-07/openai-s-nvidia-amd-deals-boost-1-trillion-ai-boom-with-circular-deals

OpenAIは半導体最大手のエヌビディアから最大1,000億ドル（約15兆円）の投資を受けることになっている。そうしてOpenAIの調達資金のほとんどは、エヌビディアなどからAI用半導体を購入することに充てられる。エヌビディアにとっては、OpenAIに投資する資金が、巨額のGPU売上高として還ってくるわけだ。この市場規模を大きく見せかけるだけの循環取引の構図が露呈したことで、企業同士で資金を供給し合って成長を演出したかつてのITバブルの再来を不安視する声が各方面から挙がっている。

投資家支配を避けるために特殊な統治構造をとってきたOpenAIは10月28日、非営利のNPOによる監督体制を維持しつつも、参加の営利企業を公益重視の法人格「PBC」に変えて資金調達をしやすくし、他のテック企業に近づけた組織再編を完了させている。
そしてロイターは10月29日、「OpenAIが2027年の上場に向けて準備を進めており、企業価値は最大1兆ドル（約150兆円）に評価される可能性がある」と報じた。
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■OpenAI、最大1兆ドルの評価額で巨大IPOの準備を整える
（OpenAI lays groundwork for juggernaut IPO at up to $1 trillion valuation）
https://www.reuters.com/business/openai-lays-groundwork-juggernaut-ipo-up-1-trillion-valuation-2025-10-29/

巨額の資金調達と大型投資のサイクルを高速回転させているOpenAIにとって、Sora2を周到な準備や熟議、各方面の調整を完了させるまでリリースしないという選択肢は、存在しなかったのだろう。
ただしSora2が野に放たれたことで生じたのは、著作権や肖像権の問題だけではない。世界に混乱をもたらす偽情報ネットワークにも、新しい武器が提供されることになったのである。

4. Sora2が導くディープフェイク動画の新しいステージ

アレンAI研究所（Allen Institute for AI：AI2）の初代CEOであり、政治的ディープフェイクと対峙する非営利団体「True Media」を創設したオレン・エツィオーニ（Oren Etzioni）は、Soraの初代モデルが発表された2024年2月の時点ですでに、この技術がオンラインで偽情報を拡散する勢力にとってきわめて有効なツールであり、僅差の選挙戦などで深刻な影響をもたらしかねないことを憂慮していた。
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■OpenAIが発表した、目を見張る動画を瞬時に生成するAI
（OpenAI Unveils A.I. That Instantly Generates Eye-Popping Videos）
https://www.nytimes.com/2024/02/15/technology/openai-sora-videos.html

そしてSora2が簡単に生成してみせる動画は、当時のその懸念がもはや現実のものに他ならないことを示している。Sora2の最大の新機能「Cameo」は、自分や他人の顔（当人が公開を許可している場合のみ。故人は肖像権保護の対象外）をAIが作成した情景に差し込めるもので、悪意ある利用者には非常に危険だ。Sora2が格差や分断といった既存の社会問題を煽り、助長する手段になりうる可能性は大いにあるのだ。

NewsGuardはSora2で偽情報の動画作成テストを実施し、80％（20回中16回）の確率でそれに成功した。一見して実際の映像と区別がつかない高精度のステルスマーケティング動画や虚偽情報を拡散する動画を、大規模かつ低コストで制作することが可能になったことが改めて証明された。
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■Sora2はデマ生成マシンとして機能している
（OpenAI’s Sora 2 Is a Willing Hoax Generator）
https://www.newsguardrealitycheck.com/i/176357211/openais-sora-when-seeing-should-not-be-believing

Sora2で生成された動画は、AI生成コンテンツであることを示すウォーターマーク（すかし）が含まれる仕様になってはいる。しかしネット上ではすでに、このウォーターマークを外す技術も流布している。
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■Web上に氾濫するSora2のすかし除去ツール
（Sora 2 Watermark Removers Flood the Web）
https://www.404media.co/sora-2-watermark-removers-flood-the-web/

安全策がほとんど講じられないままにリリースされたSora2を使って早速、スポンジ・ボブ（アニメの人気キャラクター）が研究室でメタンフェタミンを調理する動画や、サム・アルトマンとピカチュウがスター・ウォーズ風衣装に身を包みライトセーバーで対決する動画など、大量の悪ふざけ作品が作られた。
しかし、アドルフ・ヒトラー（Adolf Hitler）や反ユダヤ主義、女性差別を讃美するような、まったく笑えない動画もネット上に溢れている。
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■OpenAIのSora2がホロコースト否定やヒトラー讃美に利用される
（OpenAI’s Sora 2 Used To Spread Holocaust Denial and Glorify Hitler）
https://globalextremism.org/post/openais-sora-2-used-to-spread-holocaust-denial-and-glorify-hitler/

ヘイトと過激主義に対抗するグローバルプロジェクト（GPAHE）は、Instagram上にはヒトラーやホロコーストを美化するコンテンツ（AIが生成した架空の映画『コースト』の予告篇など）の投稿が常態化していると報告する。AIコンテンツが跋扈する状況について、生成したユーザーはもちろん、憎悪に満ちたコンテンツを明示的に禁止していないOpenAIのSora2利用ポリシーの不備や、コンテンツポリシーの見直しや運用の厳格化に手をつけないMetaなど大手ソーシャル企業の怠慢も、その責任を免れないとしている。

5. AIテックが責任を負わないまま人類を連れて行く荒廃の国

Sora2が提起するのは、単体の動画生成アプリの問題ではない。現時点でAI全般が社会に占める位置の曖昧さや、それに関わる人間たちの態度の甘さを浮き彫りにしている。
AIを運用する大手テックの倫理のルーズさは、まさに前述のYouTubeの黎明期と共通している。ただ、YouTubeやその他のSNSの類似ケースと異なるのは、市場が桁違いに巨大になり、OpenAIのような一企業が操る金額が、国家予算の規模に膨れ上がっているという状況のいびつさだ。

2025年4月に起きた16歳の少年の自殺をChatGPTがそそのかしたとしてOpenAIが提訴されるなど、ユーザーのAI依存が社会問題化するさなか、アルトマンは10月14日、ChatGPTにおける「エロティカ（性的なトピック）を解禁する」と宣言した。イーロン・マスク（Elon Reeve Musk）が率いる米xAIが対話型AI「Grok」に成人向けの「Sexy 18+（セクシー）」モードを設けることに追随したものと見られ、AI運用の倫理面での方向転換ともいえる決定だが、翌15日にはX上で「我々は世界の道徳警察ではない」と、いささか開き直ったように述べている。

アルトマンはSora2ローンチ時のブログで、「自分たちのサービスの中毒性については認識している。AI動画生成の行き着く先が、ユーザーを夢中にさせることに最適化された空疎なAIスロップの無限ループであってはならない。私たちが実現したいのは、誰もが創造のプロセスに参加できるような世界だ」と述べた。
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■Sora2
（Sam Altman　Sora2）
https://blog.samaltman.com/sora-2

その言や善しといったところだが、しかし実際に進行しつつあるのは、まさにそうした、AIが無限に補給する快適なメッセージや映像を刹那的に消費し続ける、ニーチェのいう「末人」（Letzter Mensch）のような人間が量産されていく事態ではないだろうか。アルトマンはそのことを知っているはずだ。とはいえ彼が人類のために、その予防策を積極的に講じるかはいささか疑わしくなってきた。

では、その先に何があるのか。AIが生成する動画を浴び続けることで、人間の感性にどのような変化が生じる可能性があるのか。
AI生成コンテンツの進化を追っているLatent-Space Advisory代表のヘンリー・アジュダー（Henry Ajder）は、「現実と見紛う生成コンテンツに人びとが騙されること」を懸念するのと同じくらい、「人びとがオンラインで見たものを何も信じなくなること」についても案じているという。
「『何が現実はもう分からない。だから何もかもどうでもいい』というニヒリスティックな誘惑に、私たちは抵抗しなければならないのです」
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■現実にさよならを：AI生成ソーシャルメディアの到来
（Kiss reality goodbye: AI-generated social media has arrived）
https://www.npr.org/2025/10/03/nx-s1-5560200/openai-sora-social-media